よくある質問
質問リスト
Q&A
ライフプラザパートナーズってどんな会社ですか?
複数の保険会社の商品/サービスをご案内する代理店です。
1996年の保険業法改正により、生命保険に関しての乗合代理店が認められるように
なりました。私たちライフプラザパートナーズ(LPP)は、保険業法の改正とほぼ同時期に、生命保険・損害保険を扱う乗合代理店として出発いたしました。私たちLPPは、単なる保険代理店や保険販売者ではなく、「お客様第一主義」の思想の下、「保険流通革命」を旗印として、新たな挑戦を恐れず、お客様のニーズや社会環境の変化を適切に捉えながら、お客様一人一人、一社一社に最適なソリューションを提供して参ります。
保険相談.netで保険を申し込むメリットって?
生・損保約50社の商品取り扱い等を背景にしたご契約時の提案力と万一の保険請求をなさる際のサポート力に優れていると自負しております。保険はあえて言えば、保険証券・約款が商品となり、形が見えにくいものです。したがって、お客様のご理解が不足しないようにお客様にあった保険を選択、不要なコストを除き、保険金請求時までの一
貫したサポート体制をとっています。
どんな保険を取り扱っているの?
損害保険・生命保険をはじめ第3分野と呼ばれる医療保険や介護保険、投資型年金
、企業・法人向けの各種保険など、保険に関わるあらゆる商品を取り扱っており
ます。
どんなときに保険の見直しが必要ですか?
主には、家族構成が変わるとき、家計や収入に変化があるときなどです。
・就職、転職したとき
・結婚したとき
・出産したとき
・離婚したとき
・家族の誰かが死亡したとき
・住宅を購入したとき
・介護が必要な家族を扶養したとき
・子供が社会人になったとき
・相続対策が必要なとき
・更新時期
また、5年程度に一度は、加入中の保険の内容や最近の傾向などを チェックしてみましょう。 詳しくは保険見直しのメリットをご覧ください。
・就職、転職したとき
・結婚したとき
・出産したとき
・離婚したとき
・家族の誰かが死亡したとき
・住宅を購入したとき
・介護が必要な家族を扶養したとき
・子供が社会人になったとき
・相続対策が必要なとき
・更新時期
また、5年程度に一度は、加入中の保険の内容や最近の傾向などを チェックしてみましょう。 詳しくは保険見直しのメリットをご覧ください。
新しく保険契約をする際、担当FAの方に保険料以外の支払いが発生しますか?
保険会社に支払う保険料以外に、別途担当FAへの手数料などは必要ありません。(一部有料の場合もございますので詳しくはお問い合わせください。)
無料相談を受けると、しつこい勧誘があるのでは?と心配です。
現状の契約内容を分析した結果、新たな保険加入が最適な場合もあれば、新たな保険加入は必要ない場合もあります。ご加入中のプランの継続が望ましい場合にはそのようにお話しいたします。弊社ではお客様のニーズに対して中立な立場で最適なごプランをご提案することを重視しております。お客様に必要でない保険をお勧めすることはございませんし、しつこい、または強引な勧誘はいたしません。万一不快に思われる対応等がございましたら、お問合せ窓口からご連絡ください。迅速に対応をさせていただきます。
訪問して頂けるのですか?
最適な見直しプランをご提案するために、まずはFAがお伺いして詳しいヒアリ
ングをさせて頂きます。なお、弊社では営業目的でむやみな訪問などはいたしませんのでご安心ください。もしご自宅などがご不安なようでしたら近くのレストラン等でもかまいませんし、オフィスにお越しいただいてもかまいません。
FA(ファイナンシャルアドバイザー)とはなんですか?
FAとは、弊社がご紹介する保険の専門家のことです。
一般的なFAと言う言葉はFinancial Adviserの略語であります。ファイナンシャルアドバイザーとは、相談者の家族状況をはじめ、収支・支出の内容、資産、負債、保険など相談者に関するあらゆるデータをインタビューを通しながら集め、現状を分析し、それに基づいて相談者のライフプラン上の目標を達成するために、投資方針、税金対策、保障(保険)対策などトータルな相談者の資産設計を行い併せてその実行を援助する事です。弊社ではさらにお客様に近い立場に立ちたいとの考えから、プランナーではなくアドバイザーと呼んでいます。そして世界的な視野を持つためにも社名と同じくグローバルと付けました。FAは、21世紀の新しいファイナンシャルアドバイザーの形態として、保険、金融商品購買のしくみを変えていきます。詳しくはFAについてをご覧ください。
FA(ファイナンシャルアドバイザー)とはどういう方ですか?
FAはすべて、保険はもちろんのこと資産運用、ローンなどマネープラン全般にわたる幅広い知識を持ったエキスパートですので、ご安心ください。なお、各担当者は、職業上の倫理規定および守秘義務に基づき、許可なく第三者に個人情報を開示することはありません。詳しくは個人情報保護の取組みをご覧ください。




